英文雑誌Hepatology Researchへ我が国の肝炎対策に関する論文が掲載

2017年4月12日

このたび、国立国際医療研究センター 肝炎情報センターと厚生労働省健康局肝炎対策推進室が共同で日本の肝炎対策を紹介する英語論文を執筆し、英文雑誌Hepatology Researchに掲載されました。

Current activities and future directions of comprehensive hepatitis control measures in Japan: A supportive role of Hepatitis Information Center in building a solid foundation.
日本における肝炎総合対策推進のための基盤構築、近年の活動、将来の展望：肝炎情報センターの支援的役割

我が国は世界に先駆けて肝炎総合対策を推進してきましたが、これまでその概要に関して国際誌への投稿実績がないため、諸外国がその取組み内容を知ることが困難でした。

近年、WHOは2030年までにウイルス肝炎の撲滅を目指すとのコミットメントを表明しておりますが、本論文が国際雑誌に掲載されたことにより、我が国の肝炎総合対策に関する先進的な取組みが広く世界でも参考とされ、世界の肝炎対策の推進に資するものと考えております。

日本国科学誌『Hepatology Research』掲載予定

Current activities and future directions of comprehensive hepatitis control measures in Japan: A supportive role of Hepatitis Information Center in building a solid foundation.
日本における肝炎総合対策推進のための基盤構築、近年の活動、将来の展望：肝炎情報センターの支援的役割

– Comprehensive hepatitis control measures in Japan
日本の肝炎総合対策

要旨

我が国では、肝炎の早期発見・早期治療の促進のため、肝炎対策を着実に推進してきた。2002年度から都道府県における健康診査において肝炎ウイルス検査を開始した。2007年度からは全国の都道府県単位で、肝疾患診療連携拠点病院、専門医療機関、かかりつけ医、自治体による肝疾患診療体制の整備が進められ、肝炎診療ネットワーク構築の取り組みが強化されてきた。2008年度から肝炎医療費助成が始まり、その後助成対象医療はインターフェロン治療から核酸アナログ治療、インターフェロンフリー治療にも拡大された。2009年の肝炎対策基本法の成立、2011年の肝炎対策基本指針の策定によって、肝炎の克服に向けた取り組みが一層進められてきた。2008年に肝炎情報センターが設置され、肝炎に関する最新の情報提供、拠点病院間の連携支援、医療従事者の研修が実施されてきた。2016年に肝炎対策基本指針が改正され、肝硬変・肝がんへの移行者を減らすことを目標とされた。この目標を達成するためには、国や地方公共団体、肝疾患診療連携拠点病院、肝炎情報センター、国民、医療関係者が一体となり、連携して肝炎対策に取り組むことが重要である。

発表雑誌

雑誌名：Hepatology Research（英文雑誌名）
論文名：Current activities and future directions of comprehensive hepatitis control measures in Japan: A supportive role of Hepatitis Information Center in building a solid foundation（英文論文タイトル）
掲載日：2017年3月21日にオンライン版に掲載済み。

参照URL

Hepatology Research（英文雑誌名）

本件に関するお問合せ先

国立国際医療研究センター　肝炎・免疫研究センター　肝炎情報センター
責任著者　考藤　達哉（かんとう　たつや）
電話：047-372-3501　　FAX：047-375-4766
E-mail：kantot@hospk.ncgm.go.jp
〒272-8516　千葉県市川市国府台1－7－1

取材に関するお問合せ先

国立国際医療研究センター 企画戦略局 広報企画室
広報係長：西澤　樹生（にしざわ　たつき）
電話：03-3202-7181（代表） ＜9:00～17:00＞
E-mail：press@hosp.ncgm.go.jp